防犯カメラを選ぶにあたり必要な情報をコラム形式でご紹介

地デジ画質はまだ遠い!?

知っているようで知らない画素数の話

デジタルカメラ、ハイビジョンテレビなどでおなじみの画素数という項目があると思います。
ここ最近の地デジ化の並で良く聞く機会も多かったのではと思います。

防犯カメラも同じカメラですから当然のように「画素数」というものが存在します。

静止画のデジタルカメラ市場は1000万画素などが当たり前の時代になっておりますが、動画カメラの画素数は、フルハイビジョンのものでも200万画素、防犯カメラに至っては25万～48万画素という単位が主流となっています。

テレビのハイビジョン化に伴い防犯カメラ業界も最近では「ハイビジョン画質の防犯カメラ」なるものが市場に出回ってきておりますが比較的価格も高めに設定されており、設置の際ケーブルの太さや配線できる距離、画素数の高さゆえに録画出来る時間が短い等、それなりに制約が多いのが現状です。

2015年になって防犯カメラ業界もAHDやCVIなど新たな規格が登場してきて高画質商品もお求め安くなってきましたが、各規格に相性の問題等もあり初めての方もお店に相談しないと気軽に購入できないのが現状ではあります。

画素数ってそんなに大事？
家庭用防犯カメラの場合、観賞用ではないので極端に高解像度なものはあまり必要ないと考えても良いでしょう。(用途にもよりますが、、、)

例えば、設置場所に人がいるかの確認(手元の所作や人相等は特に重要ではない場合)程度であれば25万画素のカメラでも十分役割を果たします。 それなりに人相等を判別したい場合、撮影距離5m程度であれば52万画素程度のカメラでも十分に運用が可能です。

防犯カメラ選定の際は、実際の使用方法、運用条件を明確にした上でご予算と映像の品質とのバランスでカメラを選定するのが正しい道と言えるでしょう。

と、色々とウンチクを垂れましたが、実際には千差万別の設置目的がありますので、ご自身で決めきれないという方は当店まで直接ご相談ください！！
最適のシステムをご提案させて頂きます。

カメラの種類	アナログカメラ	ハイビジョンカメラ（AHD,HD-SDI)
画素数	25～52万画素	130～200万画素
価格	安い	高い
特徴	概ね10m以内であればほとんどの用途に利用可能。 アナログなので基本ケーブルつなげれが映るという手軽さ。 種類が豊富なので、選びやすい。	映像が精細だが金額はやや割高。 まだ新しい規格なので配線方法や太さなど施工条件が決まっている。 高画質ゆえに長期間の録画に向かない。

【100万画素】 録画セット ハイビジョン防犯カメラ　HDC-AHD01HD（3TB)

見える範囲はどのくらい？

視野角の話

防犯カメラを選ぶ際に気になるポイントの一つとしてカメラの視野角(映る範囲)があると思います。 防犯カメラの仕様には「画角」と言われる仕様項目がありこれが視野角を表しています。

カメラの仕様では主に水平値が表記されています。
例えば「水平画角64°」の場合、レンズの中心から扇状に64度の視野があることになります。
撮影したい場所が近ければ被写体は大きく映りますが映せる範囲は小さくなります。

また、遠くになれば映せる範囲が広がる分被写体が小さくなります。
防犯・監視カメラの場合、目的によって最適な距離感が異なります。

　例1.手元の所作や人相等の顔の特徴を見たい場合　　→　5m程度

　例2.人がいるか、車が止まっているか等を確認　　　→　20m程度まで

また、予算を少し上げると設置時に手動で視野角を調整できる「バリフォーカルレンズ」タイプのカメラもありますので、設置前に撮影範囲を絞りきれない場合は「バリフォーカルレンズのカメラ」を選択すると良いかもしれません。

ちょっと変わった超広角140°レンズの防犯カメラMTW-210B

昼と夜では映りが違う？

夜間撮影(赤外線)の話

防犯カメラを購入される方の最も多いご質問の1つとして「夜でも撮影出来るのか？」といったご質問を多く頂きます。

防犯カメラも人間の目と同じで暗い所では映像は見えにくくなり、完全な暗闇では映像を映す事ができません。 カメラには「最低被写体照度」というものがあり「LUX(ルクス)」という単位で表記されています。

この問題を解決する為に「赤外線撮影」という暗闇での撮影を行う方法があります。
「赤外線撮影対応のカメラ」には、レンズの周囲に「赤外線LED」が搭載されており周囲が暗くなると自動で赤外線撮影を開始します。

この「赤外線撮影」はカメラごとに撮影できる範囲(距離)が記載されています。
赤外線カメラを検討の際は、この撮影可能な範囲も確認する必要があります。
また、赤外線撮影時は白黒映像になるため、赤外線撮影機能が搭載されているカメラは昼はカラー映像、夜は白黒映像になると覚えておくと良いでしょう。

☆おさらい☆

赤外線撮影機能が無いカメラ　=　暗い所では映らない

(しかし、カメラごとに最低被写体照度があり撮影可能な明るさは異なる)

赤外線撮影が搭載されているカメラ　＝　昼はカラー映像、夜は白黒映像

(赤外線には投光距離の限界値がある)

雨に濡れても大丈夫？

保護等級(IP表示)の話

侵入されてからでは遅いので、防犯カメラは総じて屋外に設置することが多いと思います。
そこで気になるのは「カメラの防水性」ではないでしょうか？

カメラにも色々と種類があり、いわゆる「屋外用カメラ」というジャンルのものが「防水性」を高めたものになります。

機械が外的要因から保護されている構造の場合、「IP表示」という規格で表されます。
「IP表示」は電気製品の水・ホコリに対する強さを数値化したものでカメラの防水性が気になる場合、このIP表示を確認すると良いでしょう。

保護等級(IP表示)

IP規格とは、IEC規格（IEC60529）で定められている異物と水の浸入に対する保護等級です。IP表示には二つの数字がついており[左側はチリ・ホコリ][右側は水]に対する耐性を段階別に表しています。 表記が無い場合、または数字が「０」の場合は無保護になります。

NSRS提供条件詳細

サービス対象となる機器(詳細はお問合わせ下さい)

• ネットワークカメラ(IPカメラと呼ばれるものも含まれます）
• NVR(ネットワークビデオレコーダー)
• DVR(ネットワークアクセス付きの機器に限る)

他の店舗にてご購入の商品でも品番と取扱説明書の確認が出来るものであればと対応可能です。 (お手持ちの機器の品番と共にご相談ください。)

対象外の機器(このプランではお受けできません)

• ネットワークアクセス機能が無い機器

サービス提供エリア

日本全国

但し、インターネット環境がある事が条件となります。

サービス提供に関する事項

提供条件のご同意
サービス提供に際し諸注意の記載した同意確認書をご呈示させて頂きますので事前にご確認下さい。
ご同意確認後、サービス提供を開始させて頂きます。

サービス完了後の保証

1.接続不良(アクセス出来ない)
サービス完了後、アクセス出来ない症状が発生した場合、3ヶ月以内に限り無料で確認、再設定致します。
3ヶ月以上経過してしまった場合は有料での対応となります。

2.機器の故障
サービス提供後に機器自体の故障が発生した場合(接続確認後に故障と判断された場合含む)、それぞれの機器の保証を受けてください。
3ヶ月以内に機器の交換等があった場合、無料で再設定させて頂きます。

領収書の発行について

弊社発行の領収書ご希望のお客様へ

• 領収書ご希望のお客様はご注文時に、備考欄へ宛名と但し書きのご記入をお願いいたします。
  
  
• 領収書はご注文商品に同封させていただきます。
  
  
• ご注文者様と送付先が異なる場合でも領収書は商品に同封させていただきます。
  
  
• 領収書の日付は商品発送日の日付です。
  
  
• 領収書に記載する金額はお支払い合計金額です。
  （ポイント利用の場合はポイント値引き後の金額を記載いたします。）
  
  
• 商品発送後の領収書発行は出来かねますのでご了承下さい。
  
  
• 領収書の再発行はできません。
  （領収書の二重発行となるため、再発行することはお受け致しておりません。）
  
  
• メール便ご利用の場合、領収書は発行できません。
  (配送会社規定により明細書などを同封できないため)
  
  
• 全額ポイント支払いの場合、領収書の発行はできません。
  
  
• 明確でない宛名(上様や宛名なしなど)の領収書は発行いたしません。

代金引換

• 配送業者が発行いたします送り状控えが正式な領収書です。
  
  
• ご注文時の送付先住所、お名前が領収書の宛名になります。
  
  
• 弊社発行の領収書をご希望の場合は送り状控えと80円切手を当店までご返送下さい。
  到着後、再発行いたします。
  
  
• 弊社発行の領収書をご希望で、領収金額が3万円を超える場合であっても収入印紙は貼付いたしません。（配送業者が発行する領収書に印紙税が既に納付されているため）
  
  

銀行振り込み

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  税務署で認められている会計法規上正式な領収書となります。
  
  
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  収入印紙を貼付いたしません。

クレジットカードご利用

• お客様ご契約のクレジットカード会社が発行するご利用明細書をもって
  領収書に代えさせていただきます。
  
  
• 弊社発行の領収書をご希望の場合、領収金額3万円を超える場合でも、収入印紙は貼付いたしません。（明細書が税務署で認められている会計法規上正式な領収書であるため）

その他ご要望がございましたらお気軽にご相談くださいませ。